2021.11.3

タイルカーペットの塗装（染色）で交換周期を伸ばす

日焼けで変色した壁紙を塗装し綺麗な状態にするように、日焼けや部分的に汚れてしまったタイルカーペットの補修方法として、染色があります。

カーペットの染色は通常のカーペットクリーニングで対応できないシミや汚れから回復させることができ、オフィスやホテル、結婚式場など様々な施設で実施されています。

カーペットの染色とは

壁紙に色を塗ることは塗装ですが、カーペットを染めることは染色といいます。

カーペットを交換するよりも格安で施工することができ、カーペットを敷いたまま行うため短工期で実現できるメリットがあります。

また、タイルカーペットでも予備品の在庫がなかった、使用していたタイルカーペットが廃盤になったなどの理由で、問題のある部分だけ染色をすることも可能です。

部分汚れにも染色が有効

コーヒーのシミや漂白剤による脱色など、通常のクリーニングでは落とせない汚れも、汚れた部分だけを周囲と同じような色に染めることで、綺麗にすることができます。

入居中の内装リフォームに最適

カーペット全面の色を変更することも可能ですので、居抜き物件に入居する際やリフォームとして染色を使うことも可能です。

ただし、タイルカーペットの場合、スキマから下地に色が移ってしまうこともあるため、注意が必要です。

マンションのエントランスなど頻度が高いと染色だけでは難しい

カーペットの染色で気を付けなければならない点として、カーペットの交換時期を数年間延ばすことはできますが、寿命が来たらカーペットを交換する必要があることです。

マンションのエントランス、オフィスの出入口など頻繁に人が行きかう場所では、カーペットの寿命は短くなりがちです。

擦れ切れてしまったカーペットを染色してしまい、すぐに交換するような失敗が発生しないように施工前に業者の方とよく相談するようにしましょう。

オフィス移転時の原状回復は染色NG。交換の可能性が高い

原状回復工事を安くするために、カーペットの染色を検討されているかもしれませんが、オフィス移転時に行う原状回復工事の内容・範囲は賃貸借契約書・特約で定めた内容にする必要があります。

オフィス・テナント物件の一般的な契約であれば、壁紙やカーペットは退去時に新品に交換して入居時と同じ状況にすることになっています。

ただし、元々カーペットのなかった物件にタイルカーペットを敷いた場合は、撤去し床の接着剤を綺麗に落とすだけの原状回復工事となることもあります。

原状回復工事は契約と入居工事の内容、使い方次第で変わる

実際の原状回復工事は、状態によって大きく変化します。

例えば、入居する際に、接着剤を使用せずにタイルカーペットを敷いた場合、原状回復ではタイルカーペットを外し、床を綺麗にするだけで済んでしまいます。もちろん、床にシミや汚れが出来てしまった場合は補修工事が必要です。

また、OAフロアを入居工事で設置しタイルカーペットを敷いた場合と、元からOAフロアであった場合では、原状回復の範囲は異なります。

余談ですが、入居した際の工事単価表や工事内容を保存しておくと、退去する際に大変役に立ちます。

居抜き退去ならカーペットに色を塗るだけで良いことも

最近増えてきたオフィス物件の居抜き退去であれば、内装をそのまま造作譲渡するため、次の使用者（借主）がカーペットをクリーニングし色を塗るだけで引き渡して問題ないと判断した場合は、カーペットを染色するだけで退去することができます。

ただし、カーペットもそのままで居抜き退去し、次の使用者（借主）にカーペットのクリーニングや染色をしてもらう方法もあります。

オフィスのカーペット染色の依頼を安易にしてはダメ

タイルカーペットが汚れたからといって、クリーニング感覚で染色を依頼してしまうと、場合によっては問題になる可能性もありますので、ご注意ください。

気を付けて欲しいポイントなのですが、賃貸オフィスの場合、内装工事にB工事とC工事という区分があります。

B工事の場合、賃貸借契約で工事できる業者が定められていますので、指定業者以外に工事を発注することは基本的にできません。

C工事であれば、ビルオーナー（貸主）に工事する許可を受ける必要はありますが、どの業者に発注するかは自由です。

もし、カーペットの染色がB工事であれば指定業者を通す必要がありますので、工事区分をしっかりと確認することが大切です。不明な場合は、事前に貸主と協議するようにしましょう。

同様にオフィス退去時も原状回復専門の会社に依頼すれば良いのではなく、契約書の内容に沿った原状回復業者に依頼する必要があります。

まとめ

オフィスのリフォームを安くできるカーペットの染色は、タイルカーペットの全面交換と比較し安い費用で施工が可能です。

一方、施工にあたり工事区分などに注意が必要ですので、契約書の確認、事前相談をするようにしましょう。

株式会社JLAでは、オフィスビルの清掃費用を適正化する清掃契約適正化コンサルティング、ビル指定業者を変更せずに原状回復工事費用を適正する原状回復コンサルティングなどを行っております。

指定業者でもコストを削減できますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。